【ＴＩＷ】
4〜6月期決算は前年同期比で好調も、通期見通しに対するアナリストコンセンサスは伸び悩んでいる（どちらかと言えばマイナス）と指摘。中国経済の動向、米利上げ開始時期の影響に対する懸念、国内では消費支出や貿易統計を睨んだ慎重スタンスが暫く続きそうとの見方で、引き続きボックス圏の動き、当面は上値が押さえられる展開が強まりそうと解説。日経平均妥当レンジは19350〜20850円を継続。注目銘柄として、ユーロ安によるマイナス影響を織り込んだマツダ、割安感が無いものの高成長が続く日本電産、米国向けが好調の日産自動車をピックアップしています。


【クレディスイス証券】
建設セクターのレポートでは、業界統計や第1四半期決算を見る限り事業環境の好転が続いていると指摘。予想していた以上に建築事業では受注単価が上昇、製造業からの工場投資は数量ベースで増加し続ける可能性がでてきたとみて、2016年から建設投資は再び増加し始めると解説。個別では、製造業に厚い顧客基盤を有する清水建設をトップピックに、長谷工コーポレーション＆大林組もあわせて買い推奨しています。


【ドイツ証券】
不動産セクターのレポートでは、日本市場４度目の不動産バブルに直進していると指摘。不動産バブルが起きる前提として、それを裏付けるもっともらしいシナリオ、銀行の不動産業向け貸し出しの積極化、不動産価格を押し上げる税制改正の3つが必要との見方で、今回もそれらに「きちんと合致している」と解説。実質不動産市場のキャップレートは2007年頃と同じかそれ以下まで低下、潤沢なキャピタルゲインが出やすい環境下にあると見ているものの、株価はそれを織り込んでいないと分析。個別では、豊富な開発案件のパイプラインが多い三井不動産＆住友不動産を買い推奨しています。




　　　　　

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