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大引けの日経平均株価は375.90円安の16438.47円、TOPIXは28.21ポイント安の1563.07ポイントで終了。東証一部の値上がり銘柄数は186、値下がり銘柄数は1492、出来高は概算で19億658万株、売買代金は2兆5602億円。

22日前場の東京株式市場はほぼ全面安商状に大幅続落しました。日経平均は前週末比375円90銭安の１万6438円47銭と9月18日以来の25日移動平均線（１万6780円）割れとなりました。前場には一時549円安となりましたが、下げ一巡語は目先の円高・ドル安一服感や24時間取引のＧＬＯＢＥＸ（シカゴ先物取引システム）で米株価指数先物が下げ幅を縮小したことを受け、買い戻しや押し目買いを誘い後場に入り下げ幅を縮小しました。ただ、為替、海外株式とも不透明感は払拭できず、戻りは限定される形となりました。

後場の買いはショートカバー（売り建て玉の買い戻し）が主体です。すでにロングポジション（買い建て玉）整理の動きが出ており、資金流出が起こっている格好です。

9月10日以来の１ドル＝１１４円割れとなった円高や米ハイテク株安を映して９月中間期連結で営業益６２％減見込みのエルピーダ（6665）、京セラ（6971）、ソニー（6758）、シャープ（6753）、東エレク（8035）、ＨＯＹＡ（7741）、ニコン（7731）などの値がさハイテク株が終日軟調に推移しました。米キャタピラー社の業績下方修正と株価下落を受け、同業のコマツ（6301）、日立建機（6305）がさえない展開となり、ファナック（6954）、日製鋼（5631）、島精機（6222）など機械セクターへの売りが継続しました。トヨタ（7203）が年初来安値圏で推移するなど自動車株も安くなりました。新日鉄（5401）などの鉄鋼株や住友鉱（5713）などの非鉄金属株も軟調。ＮＹ原油先物相場の反落もあり、石油資源（1662）、国際帝石（1605）などの石油関連株が売られ、資源・エネルギー関連の三菱商（8058）、三井物（8031）などの総合商社株も安くなりました。

半面、海外での貸し株返済要請に伴う買い戻しの動きからアイフル（8515）、アコム（8572）、プロミス（8574）などが一時ストップ高となりました。９月中間期連結業績で一転経常増益見込みの山陰合銀（8381）も買われました。